2024年12月30日 | AIニュース
暗号資産（仮想通貨）業界において、2025年が「AIエージェント」による大変革の年になるという見方が広がっています。2024年の段階ですでに、AIと暗号資産の融合はインフラや技術的側面で進展してきましたが、AIエージェントの急速な増加により、その波は表舞台へと躍り出ています。
■ AIエージェントとは？
AIエージェントは、特定のタスクを自律的に実行するためのプログラムです。単純にSNSでミームを共有するだけのものから、複雑なオンチェーン取引（イールドファーミング、資産運用など）を最適化するものまで、多岐にわたっています。
こうしたエージェントは、事前設定された目標を達成するために学習を重ね、過去の経験や知識を活用しながら柔軟に判断を下せる点が特徴です。今後、金融、ゲーム、分散型ソーシャルプラットフォームなど、あらゆるオンチェーン経済の分野で重要な役割を担う存在になると期待されています。
■ 2024年に見え始めたAIエージェントの可能性
2024年は、AIエージェントが暗号資産やコミュニティ形成にどのような影響を与えうるか、その一端を垣間見た年でもあります。例えば、ミームコイン「Goatseus Maximus（$GOAT）」の盛り上がりを牽引したAIエージェント「Terminal of Truths（ToT）」は、著名なベンチャーキャピタリストから助成金を受け、わずかな期間でSNS上で20万人超のフォロワーを獲得。時価総額10億ドルを超えるプロジェクトにまで成長し、大きな話題を呼びました。
このToTの成功事例が示すのは、AIエージェントがコミュニティや投資家の注目を集め、文化や経済に新たな動きをもたらす可能性です。実際、AIエージェントを簡単に作成・展開できるプラットフォーム「Virtuals」には、すでに1万を超えるAIエージェントが登場しており、投資リサーチ、デジタルアートなど多様な領域において新たなユースケースが誕生しています。
■ 暗号資産がAIエージェント開発の最前線となる理由
AIエージェントの大きな可能性を開くカギの1つがブロックチェーンです。暗号資産の世界が「ウォールド・ガーデン」（閉じた環境）とは異なり、オープンソースかつパーミッションレス（許可不要）であることが、以下のメリットを生み出しています。
- 自動ウォレット管理
シードフレーズを発行し、資金や取引を自律的に行える環境は、従来の金融システムでは実現が難しいものです。 - オープンソースによる高速開発
暗号資産は基本的に公開コードで運営されているため、開発者は既存のフレームワークを活用し、エージェント開発を効率的に進められます。 - 金銭的インセンティブ
エージェント開発によって成功を収めれば、開発者は莫大なリターンを得る可能性があります。その結果、有望な人材や投資が集中しやすい構造になっています。
■ 2025年にAIエージェントがもたらす3つの変化
- エージェント同士・人間とのコミュニケーションが加速
分散型ソーシャルメディア（例：Warpcastなど）でエージェントがトークンを発行し、コミュニティ運営を自律的に行うなど、オンチェーン上のやり取りが大きく変革しそうです。 - オンチェーン金融活動の主役に
自動取引、ウォレット管理、利回り戦略などを最適化できるエージェントが増えれば増えるほど、暗号資産の金融インフラはより自律的で効率的になっていきます。 - ゲームやエンタメの再構築
AIエージェントがゲーム内で資産管理や戦略立案を行い、仮想世界の経済全体を駆動する未来が見えてきます。プレイヤーや開発者の枠を越えて、新しいデジタル体験が創出されるでしょう。
■ まとめ：AIエージェントが拓く新時代
AIエージェントは、ブロックチェーン技術との相性の良さから短期間で急成長を遂げており、2025年には暗号資産市場だけでなく、オンラインコミュニティやゲームなどの分野でも大きなインパクトを与えると考えられます。2024年に見られたミームコインやAIエージェント主導のコミュニティは、あくまで序章に過ぎません。
今後、AIエージェントをめぐる技術革新とアプリケーション開発はさらに加速していくはずです。私たちが2025年に目にするAIエージェントは、もはや“未来の話”ではなくなり、「ブロックチェーン×AI」が創り出す新たなデジタル経済の主役として、世界に変革をもたらすことになるでしょう。
参考元:
- 記事原文: 2025 Will Be the Year That AI Agents Transform Crypto（By Jack Purdy）
- 翻訳・編集: 山口晶子 / 画像: Shutterstock
AIフロンティアアカデミー編集部より
AIエージェントが暗号資産をはじめとするデジタル経済のあり方を大きく変えようとしています。今後の発展と実用化がどのように進むのか、引き続き注目していきたいところです。